【省エネ適判】共同住宅・店舗併用住宅（複合建築物）の省エネ計算方法・注意点を、わかりやすく解説！

実は、告示を見ながら仕様表を作ることで、仕様基準チェックリストなどでは不可能な、

木造共同住宅やS造、RC造住宅などの仕様基準の省エネ確認を行うことができます。

※店舗併用住宅の場合、住宅部分が仕様基準の際は、省エネ適判にてまとめて確認となるようです。

住宅の省エネ計算とは異なり、

モデル建物法（小規模版、通常版のいずれか）・標準入力法のいずれかを選択することになります。

ZEBなどを目指さない限り、基本的にはモデル建物法（小規模版か通常版）にて申請するケースが多いです。

延床面積300㎡以下であれば、小規模版にて対応することが一般的です（計算算入項目が少ないため）

共同住宅の計算や住宅部分の計算は、省エネ講習等を受講されているとCADソフトを使いながら、面倒ながらも出来なくはないと思われます。

非住宅につきましては、非住宅特有の計算ルールや考え方、提出書類の癖がありますので、片手間で対応するのは結構大変（専門の会社に外注したほうが良い）と思われます。

ご参考までに、外注先の選び方のコラムも是非ご覧ください。

意外とわかりづらい『共同住宅』『併用住宅』の省エネ計算についてお伝えしてきましたが、

いかがでしたでしょうか。

他のコラムでも、法改正や補助金等、有益な内容をお届けしていきます。

お読みくださいまして、ありがとうございました。