【2026最新】　中古住宅（既存住宅）の省エネ計算はどうすれば良い？　ローン減税の証明書は可能？　解説します！

中古住宅とは、一般的には、入居済み（されていた）もしくは新築竣工後1年以上経った住宅を指しています。

当然ながら工事完了、出来上がってしまっている物件になります。

そちらの『省エネ計算』『ローン減税』等の対応についてお伝えしていきます。

省エネ計算は『図面』や『仕様がわかる資料』を見ながら計算していくものですので、

その上記資料一式が残っていることが前提として計算可能です。

逆に、何も残っていない場合は、想定や非常に不利側での計算（断熱材なし、石膏ボードのみ　等）での計算となり、計算結果として有用でないものになる可能性が高いです。

図面や資料を頂いて計算すること自体は可能ですが、現場検査には対応しておらず、よって証明書発行へのサポートが出来ません。

多くの外注会社においても、新築時の下記のような書類が残っていることを必要とするケースが多くあります。

・新築時の建設性能評価書（省エネ基準やZEH水準の等級が確認できるもの）

・新築時のフラット適合証明書（同上）

ローン減税の証明書に必要な仕様が確認できない場合は、他社含め中古住宅での証明書発行は厳しいと思われます。

BELS評価書につきましては、新築既築問わず発行することができます。

竣工予定時期やリフォーム後の竣工予定時期等、表記が分かれることがあるようです。

性能評価書につきましては、新築と既存住宅版とで分かれており、

既存住宅版は劣化事象の確認といった現場検査が多々生じることに注意が必要でしょう。

（不動産重説のインスペクションのように、第三者による中古住宅の劣化状況の報告といった側面があります）

特に断熱材や床暖房には注意が必要でしょう。

性能を上げるための是正が困難であること、床暖房は程度の差を考慮しても一次エネ性能に大きく不利側になるものですので、思ったより悪かった、という結果が出ることを覚悟する必要があります。

エコプラスでも計算のみのご依頼を度々頂くことがあり、サポート出来るかなと思います。

お読みいただきありがとうございました。