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【最新】2025年4月からの省エネ基準適合義務化は大丈夫ですか? Vol.2『住宅の省エネ計算ルート』

【最新】2025年4月からの省エネ基準適合義務化は大丈夫ですか? Vol.2『住宅の省エネ計算ルート』

住宅が省エネ基準に達成しているか、省エネ性能がどのくらいか、といった確認方法はご存知でしょうか。
大きく分けて仕様基準と標準計算の2つがありますが、目的に応じた使い分けが必要といえます。
省エネに関する建築主の認知・ニーズともに高まり、省エネ性能が判断の土俵にあがってきています。
そういった中を含めて、参考になるようなコラムをお届けいたします。

大きく分けて2つの計算方法がある

仕様基準

各仕様が、国の定めた最低限必要な仕様を満たしていればよい

仕様基準のイメージ

仕様基準と標準計算の違いを端的に申し上げますと『計算をするかしないか』です。

仕様基準は、各部位の断熱仕様や設備仕様ごとに定められた基準があり、全てクリアしていると『省エネ基準達成』とうたうことができます

仕様基準で行った場合、具体的にどのくらい断熱性能があるか、一次エネルギー削減ができるかなどの確認ができないというデメリットがあります。

さらに、適合確認の労力が不要であればあるほど、『不利側』になりますので、標準計算で省エネ基準達成の仕様を作った場合、それよりも性能を上げないと省エネ基準クリアにならない可能性がございます。

逆に、標準計算でも細かいところまで計算すればするほど『有利側』の計算結果となります。

標準計算

外皮計算・一次エネルギー消費量計算を行い、UA値などの性能が基準値以上になることを確認

標準計算のイメージ

標準計算では、各物件にて外皮計算・一次エネルギー消費量計算を行い、基準値以上となっていることを確認します。

外皮計算とは、屋根や壁、床、サッシ等からどれだけ熱が逃げやすいかを、計算によって数字で求めていくものです。

一次エネルギー消費量計算とは、給湯や換気などの設備が、どれだけ省エネ性能が高いかをトータルで表す計算です。

一手間かかるが、概ねの省エネ性能値がわかり、断熱等級などを謳うことができる

標準計算の場合、図面を見ながら、断熱材やサッシの各部位の面積を求めなくてはなりません。

さらに、仕様基準よりも細かい仕様を入れて計算することになりますので、どうしてもひと手間掛かるものです。

しかし、仕様基準とは異なり、具体的な性能値(UA値や一次エネ消費削減率等)が出ますので、どのくらいの性能か、光熱費が安くなるかなど、客観的に数字で実感することができます

断熱等級やHEAT20のグレード等の適合可否もわかりますので、建築主への説明にもおすすめです。

省エネ適判省略はできませんが、標準計算も選択肢の1つにいかがでしょうか。

一般的な木造戸建住宅以外での計算

木造だが共同住宅や長屋の場合は?

計算方法等は、木造戸建住宅と共通です。

仕様基準もしくは標準計算によって求めます。

住戸毎に省エネ基準達成しているかを確認する必要があります。

※隣の住戸間の壁は、界壁として計算します。

断熱材施工が無い際は、省エネ上不利側となります(隣も住戸の際はそこまでではないと思います)

事務所やテナントなど、住宅とほぼ同規模の非住宅の場合

住宅や共同住宅以外の用途の場合、非住宅での計算方法となります。

事務所併用住宅等の場合も、住宅部分と事務所部分を別に計算しなくてはなりません。

非住宅の場合、用途によって計算に入れる仕様が変わってきますので、その確認が重要でしょう。

RC造やS造の場合は

RC(鉄筋コンクリート)造、S(鉄骨)造の場合も、住宅は木造戸建と同じ、前述の計算方法になります。

木造での躯体の『木』が、コンクリートや鉄骨に変わりますので、

標準計算で進める場合、木造と共通の部分もあれば異なる部分が出てきます。

◆大きな違いは、『熱橋』の扱いです。

住宅や非住宅の外周に全て断熱材が覆っていることが一番望ましいですが、

どうしても、管柱、間柱や大引き、垂木など、(木造の場合)断熱材以外の部材が間に入ってしまうものです。

これらを熱橋と呼び、標準計算では『熱橋での熱損失』も考慮して計算を行います

まとめ

省エネ基準適合確認のための、住宅の計算方法についてお伝えしてきましたが、いかがでしたでしょうか。

仕様基準・標準計算とも、目的に応じて適切に使い分けるのが宜しいかと思います。

エコプラスでは、標準計算の対応実績が豊富にございますので、

ぜひ面倒ですが建築主に必要とされる際は、お問合せ頂けましたら幸いです。

 

お読み頂きまして、ありがとうございました。

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